手軽に贈れるeギフトは、コスト効率が良く、広範な顧客層にリーチできるサービスです。EC事業に導入することで、売上の増加やコスト削減が見込めます。
この記事では、eギフトのメリットや市場動向、おすすめのプラットフォームについて詳しく解説。
「自社サイトにどう導入すればよいのか」
「サービスを開始するときは何に気を付けるべきか」
といった疑問が解決します。ぜひご一読下さい。
eギフトとは
eギフトとは、デジタル形式で提供されるプレゼントのことです。メールやSNSを通じて送信できるギフトカードやクーポン、デジタル商品などが含まれ、近年のデジタル化により普及が進んでいます。
広義では、実物の商品をオンラインで購入し、受け取り手にギフト専用URLを送る形式(※)もeギフトと呼ばれることがあります。
※受け取り手はそのURLをクリックして、自身の住所に商品を配送する手続きを行う。
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eギフトの市場規模
続いて、eギフトの市場規模とその動向を見ていきましょう。
eギフト市場の動向
eギフト市場は今後の成長が期待されています。
Allied Market Research社の調査によると、世界のデジタルギフトカード市場は2023年から2032年にかけて年平均16.3%で成長し、2032年までに1.5兆ドルに達すると予測されています。
さらに、国内のデータも確認してみましょう。国内メディアサービスの調査によると、ソーシャルギフト(eギフト)を贈ったことがある人の割合は18.0%、受け取ったことがある人は27.7%、今後利用したいと回答した人は42.9%でした。
国内においてeギフトの普及率はまだ低いものの、消費者の関心は高く利用にポジティブな考えを持つ人が多いといえるでしょう。
出典:
Allied Market Research「Digital Gift Card Market Size, Share & Growth | Trends – 2032」
母の日.me「【2024年版】ソーシャルギフト(eギフト)を贈ったこと・もらったことはありますか?」
企業がeギフトを選ぶ理由
また、eギフトはビジネスシーンで特に重宝されています。
帝国データバンクの調査では、eギフトを含むソーシャルギフトサービス5社の売上が7年で7倍以上成長していることが明らかになっています。中でも、その成長を後押ししているのが法人需要です。
企業がeギフトを選ぶ理由は多岐にわたりますが、顧客に対する資料請求や謝礼、プロモーションの特典として利用することが多い様です。eギフトは効果的なマーケティング手段として多くの企業に活用されています。
出典:PR TIMES「企業向けの需要が急増?コロナで変わる贈り物 LINEも参入の『ソーシャルギフト』急成長の理由 | 株式会社帝国データバンクのプレスリリース」
eギフトの魅力(メリット)
次に、eギフトの魅力を三つ解説していきます。
コスト効率がよい
一つ目のメリットは、企業にとってコスト効率がよいことです。eギフトは、在庫を持つリスクを回避でき、物理的な在庫管理や配送に伴うコストが発生しません。
例えば、次のコストをカットできます。
・スペース
・在庫管理費
・従来のギフトカード作成時に必要な印刷費用
・梱包材の費用 など
このため、より多くのリソースを他の主要な業務に充てることが可能です。
広範な顧客層にリーチできる
eギフトを導入すると、広範な顧客層にリーチできるようになります。eギフトを受け取った人々が新たな顧客としてブランドを認知するためです。
さらに受け取り手がプレゼントを気に入れば、今度は購入者としてECサイトを訪問する可能性も。リピーターの獲得につながるでしょう。
マーケティングに活かせる
三つ目のメリットは、マーケティングに活かせることです。eギフトを導入すると、利用状況や顧客の購買行動をデータとして収集できます。どの年齢層がどのようなギフトを好むのか、どのタイミングで購買活動が活発になるのかなど、顧客の好みや購買パターンを詳細に把握できるのです。
そのデータを分析し、プロモーションやキャンペーンを計画することで、よりターゲットに響く施策を展開できます。
eギフトのデータを基に、効果的なマーケティング戦略を立てられるんですね!
eギフトサービスのはじめ方
eギフトサービスを始めるには、いくつかの方法があります。ここでは三つの方法と、そのメリット・デメリットを説明します。
- プラットフォームにeギフトショップを出店する
- 自社ECにeギフトサービスを導入する
- 自社でeギフトシステムを構築する
プラットフォームにeギフトショップを出店する
まずは、プラットフォームにeギフトショップを出店する方法です。
この方法のメリットは、手軽にeギフトショップを開設できる点です。既存のeギフトプラットフォームは導入にかかる初期コストが低く、複雑な設定は必要ありません。また、プラットフォーム自体がすでに多くの顧客を持っているため、新規顧客の獲得が比較的容易です。
デメリットは販売手数料が発生する点、そして、多くの企業が出店している場合に他社との差別化が難しい点になります。マーケティングツールが充実しているプラットフォームもあるため、プロモーション活動を積極的に行うことがポイントです。
自社ECにeギフトサービスを導入する
次の方法は、自社ECサイトにeギフトサービスを導入することです。
プラットフォームよりもサービスをカスタマイズでき、パーソナライズされたギフト提案などの様々な工夫を施せます。デメリットはシステムの運用コストがかかることや、プラットフォームへの出店と比べて広告やプロモーションにリソースを割く必要があることです。
しかし、他社との差別化やシステム拡張が可能な自社EC導入型サービスは、企業にとって有益な選択肢といえます。
自社でeギフトシステムを構築する
三つ目は、自社でeギフトシステムを構築することです。既存のサービスに依存しない、完全に独自のeギフト体験を構築できます。
ただし、その実現には高い技術力と多大なコストが必要です。まずは既存サービスで自社の希望を実現できないか、検討することをおすすめします。
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おすすめのeギフトプラットフォーム
ここでは、おすすめのeギフトプラットフォームを三つご紹介します。
- LINEギフト
- giftee for Business
- SOW EXPERIENCE
LINEギフト
出典:https://linegift.line.me/business/
LINEギフトは、LINEアプリを通じて手軽にeギフトを贈ることができるサービスです。同サービスのeギフトには実店舗で商品などと引き換えるものと、オンラインで商品を選択し、受け取り手の住所に配送されるものの2種類があります。
初期費用や月額固定費がかからず低リスクで始められる点、利用ユーザーが多い点がメリットです。
特徴 | ・累計ユーザー数が3,000万人を突破 ・初期費用、月額固定費が不要 ・商品ジャンルやカテゴリーに合わせて特集ページを設置 |
料金 | 要問い合わせ ※初期費用、月額固定費は基本不要(出店形態によっては初期費用が発生する) ※販売手数料がかかる |
giftee for Business
出典:https://giftee.biz/
giftee for Businessは、企業向けのデジタルギフトサービスを提供するプラットフォームです。販促キャンペーンや福利厚生など、様々なビジネスシーンで利用されています。
同サービスは法人向けのデジタルギフト導入実績がトップで、累計発行金額が400億円を超えています。
特徴 | ・ユーザーが好きな商品を選べる「giftee Box」を提供 ・多様な業界で累計1万件以上の利用実績 |
料金 | 要問い合わせ |
SOW EXPERIENCE
出典:https://www.sowxp.co.jp/
SOW EXPERIENCEは、顧客に特別な体験を提供するギフトサービスです。全国で2,000以上の店舗が掲載されており、年間20万人以上のユーザーが利用しています。
また、多くの流通チャネルを持っており、認知拡大が可能。体験型のサービスを実店舗で行っている企業向けのプラットフォームです。
特徴 | ・体験型のeギフトサービス ・初期費用がかからない ・多様な流通チャネルを通じた認知度の向上 |
料金 | 要問合せ ※初期費用なし ※ユーザーが店舗を利用した際に、手数料が差し引かれる |
おすすめのeギフト導入サービス
続いておすすめのeギフト導入サービスについて、それぞれの特徴、料金、機能、実績を説明します。
- AnyGift
- MakeGift
- Square
- All in gift
AnyGift
出典:https://anygift.jp/
AnyGiftは、導入の手軽さが特徴のeギフト導入サービスです。自社ECにタグ一行でeギフト機能を組み込めます。複数のECカートとの連携や法人向けの大量URL発行機能など、多くのシステムが搭載されている点がメリットです。
特徴 | ・導入が簡単 ・多機能システム ・デジタルメッセージカードのカスタマイズが可能 |
料金 | 要問合せ |
機能 | デジタルギフトの発行と管理、配送日指定、OMS・WMSとの連携、大量のeギフトURL発行、リマインドメール機能、デジタルメッセージカード機能、複数配送先eギフト機能 |
実績 | 500以上のブランドが導入している |
MakeGift
出典:https://lp.makegift.me/
MakeGiftは、自社ECサイト・店舗にeギフト機能を導入できるサービスです。同サービスの特徴は操作がシンプルであること。誰でも操作できるため、手間をかけずにeギフトを開始できます。
※ECサイトへの導入は、現在Shopifyのみ可能です。
特徴 | ・ノーコード導入 ・操作が簡単で誰でも使用可 ・購入者の情報を収集し、マーケティングに活用 |
料金 | ・ECサイト用 (Shopifyアプリ) 月額 $49、手数料 決済金額の3% ・店舗用 ライトプラン: 月額 ¥2,980 スタンダードプラン: 月額 ¥9,800 ビジネスプラン: 月額 ¥19,800 ※店舗用プラン全てに手数料がかかる(決済金額の6.5%) |
機能 | OMS連携、オリジナルeギフトカード、eギフト専用送料の設定、自社メルマガ送信許諾、売上管理、もぎり機能(実店舗のみ) |
実績 | 食品、宿泊施設、化粧品ブランドなどの導入実績がある |
Square
出典:https://squareup.com/jp/ja/gift-cards
決済サービスのSquareは、デジタルおよび物理的なギフトカードを提供しており、オンラインとオフラインの両方で販売が可能です。設定が簡単で、幅広い顧客にアプローチできます。
特徴 | ・ブランドに合わせたギフトカードを作成可 ・売上情報はSquareのPOSシステムで管理 |
料金 | Squareのサービスを利用していれば、無料で設定可能 |
機能 | 要問合せ |
実績 | 飲食や美容関連サービスなどの導入実績がある |
All in gift
出典:https://apps.shopify.com/sns-gift?locale=ja
All in giftは、Shopifyのストアに導入できるeギフト、熨斗、ラッピング対応のアプリです。このアプリ一つで、オンラインでのギフトオプションを全て実装できます。
特徴 | ・1,500社以上の導入実績 ・カタログギフトの実装 |
料金 | ・eギフトプラン:無料インストール ・eギフトPROプラン:月額 $49 ※どちらのプランも取引手数料が3%かかる |
機能 | eギフト、カタログギフト機能、のし・ラッピング・メッセージカード・手提げ袋オプション、複数配送先設定、お届け日指定機能、自社ドメイン設定、受け取りページカスタマイズ、ダッシュボード分析機能、メールのカスタマイズなど |
実績 | 1,500社以上の導入実績がある |
eギフトサービスのポイント
ここでは、eギフトサービスのポイントを解説していきます。
利用規約を明示する
eギフトを提供する際には、利用規約を明示しましょう。利用規約を明らかにすることで、顧客は安心してサービスを利用できます。
(利用規約に掲載する項目例)
・使用条件
・有効期限
・利用可能な商品やサービス など
これらの内容をeギフトの購入ページや送信時のメールに記載するとよいでしょう。トラブルの発生を未然に防ぎ、サービスを円滑に提供できます。
ターゲットごとに用意する
eギフトは、ターゲットごとに適切なギフトを用意することもポイントです。
法人向けのギフトは、キャンペーンやアンケートの謝礼として利用される比較的安価なもの、または取引先に贈る高級感のあるギフトが好まれます。一方、個人向けのギフトは2,000円程度の日常的に気軽に贈れるものが人気です。
以上を参考に、ターゲットに合ったeギフトを作成してください。
顧客サポートを充実させる
顧客サポートの充実は、eギフトサービスの成功に欠かせません。顧客が利用方法に迷ったりトラブルが発生したりした際、適切に対応することで顧客満足度を高められます。
具体的には、よくある質問(FAQ)ページを充実させることが有効です。さらに、チャットボットや電話サポートなども導入すると、顧客がどのような問題に直面してもすぐに解決策を提供できるようになります。
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さらに、eギフトの対象となっていないオリジナル商品の発送も可能。お客様のビジネスを包括的にサポートします。
【物流業務のサービス内容】 ・ECサイトの商品 在庫管理・発送 ・カスタマイズサービス(化粧箱の組立、複数種類のパターンでアイテムを詰め込み、梱包など) ・電子チケット・金券配送 ・海外向け発送 ・検品代行 ・物流業務プロセス見直しコンサルティング ・物流システム導入 ・内職代行(封入、ラベル貼り、検針検品作業など) |
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eギフト まとめ
この記事では、eギフトの概要やおすすめのプラットフォーム、導入サービスについてご紹介しました。要点をまとめると以下のとおりです。
・eギフト市場は今後の成長が予測されており、法人需要が高い
・eギフトはコスト効率が高く、広範な顧客層にリーチでき、マーケティングにも役立つ
・eギフトを導入する方法は、「プラットフォームに出店する」「自社ECに導入する」「自社でシステムを構築する」の三つ
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