いまや企業のPRやマーケティングなどにおいて欠かせないホームページ。総務省の令和4年度通信利用動向調査によると、2022年の時点で自社のホームページを開設している企業の割合は 91.8%、従業員数300人以上の大規模企業では95%超となっています。
ホームページの存在意義は、検索エンジンによる集客だけではありません。たとえBtoB事業であっても、多くの人は社名を耳にして興味を持ったとき、まずその会社について検索します。
検索時にオフィシャルサイトが表示されるか否かはたいへん重要です。企業にとってのホームページは自社の「顔」といっても過言ではないのです。
この記事では、ホームページの基礎知識と企業におけるその運営目的、目的ごとのページづくりの考え方などについて、詳しく解説します。
ホームページの基本を知りたいご担当者は、ぜひご一読下さい。
参考:総務省 情報流通行政局「令和4年通信利用動向調査報告書(企業編)」
ホームページとは
「ホームページ」という言葉は、昨今いろいろな意味で使われています。
- ブラウザを開いたとき最初に表示される画面
- 個々のWebサイトのトップページ(ホーム画面)
- Webサイトと同義
本来「ホームページ」とは、インターネットの情報を見るためにパソコンやスマートフォンでブラウザ(インターネット情報の閲覧ソフト)を開いた際、最初に表示されるページを意味します。しかし、たとえばAという企業サイトがあるとして、そのサイトの起点となるトップページ(ホーム画面)という意味でも使用されます。さらに昨今では、Webサイトと同義で使用されることも多くなっています。
しかし、たとえばAという企業サイトがあるとして、そのサイトの起点となるトップページ(ホーム画面)という意味でも使用されます。さらに昨今では、Webサイトと同義で使用されることも多くなっています。
Web(ウェブ)サイトとの違い
インターネット上で、あることについて検索すると、それに関連するページが表示されます。このように表示される画面の一つひとつをWebページと呼びます。上のイメージのように、WebサイトはWebぺージの集まりを意味します。
そして、Webサイトの起点となるトップページをホームページとも呼びます。本来、ホームページというとブラウザのトップページを意味していましたが、そのWebサイトのホーム(トップ)画面という意味でも用いられます。
しかし、この「ホームページ」の定義はあいまいで、昨今では「Webサイト」をホームページというケースも一般的です。オフィシャルサイトを公式ホームページと呼ぶこともあり、厳密にどれが正しい使い方だとは明確化されていません。
そのため、この記事では「ホームページ」という言葉を、Webサイトと同義として用いることとします。
企業のホームページ・目的
では、企業においてホームページ(Webサイト)は、どのような目的を持つのでしょうか。具体的にみていきましょう。
企業案内(広報)
まずホームページには、自社を紹介するという目的があります。名刺のように企業名や住所、事業内容などを掲載することで自社がどこを本拠地とし、どこで営業しているか、どのような事業を展開しているかといった基本的な情報をユーザーに提供できます。
ユーザーが社名に興味を持ったとしても、検索時にオフィシャルホームページが表示されなければ、そこでつながりが絶たれてしまいます。昨今、企業の信頼性を獲得するうえでもホームページは大きな意味を持っていると考えられます。
広告
自社製品やサービスのプロモーションもホームページの大きな目的のひとつです。企業案内と同様に、商品名で検索された際に、公式の情報がなければ興味を失う人は多いと考えられます。ホームページで自社の扱う商品やサービスを詳しく紹介し、多くの人に興味を持ってもらえるように促します。
採用
自社サイトに採用情報のページを設けているケースもよくあります。
求人専用のポータルサイトなどを利用する企業も多いですが、やはりその企業に興味を持った人は、公式の情報を求める傾向があります。企業情報や理念、事業内容などを紹介するホームページで社員募集や求人を掲載することで、効率的に自社に合った人材を確保できるのです。
販売・営業
ホームページにオンラインショップへのリンクを貼ったり、問い合わせフォームを作ったりして、販売や営業活動につなげることも多くなっています。ECサイトのように直接購買までつなげるパターンと、資料請求や問い合わせによって見込み顧客を発掘するパターンがあります。
特定の企業や商品を詳しく知りたい人にとって、公式ホームページはもっとも信頼性のある情報源と判断されているのですね。
企業のホームページ・種類
ホームページは運営目的や特徴、どのような内容を掲載するかによって分類されます。ここでは企業のホームページ7種類を解説します。
コーポレートサイト
コーポレートサイトとは、自社について知ってもらうためのサイトです。会社概要や企業理念、事業内容、取引先企業など基本的な情報を掲載します。
目的 | 企業案内 |
特徴 | ・企業の概要や社風を伝えられる ・名刺代わりのサイト |
掲載する情報例 | ・会社概要 ・企業理念 ・沿革 ・プレスリリース ・IR情報 |
プロモーションサイト
プロモーションサイトとは、自社の扱う商品やサービスの情報を掲載するサイトです。広告や集客を目的とし、購買意欲の向上につながる情報を掲載します。
目的 | 広告や集客 |
特徴 | ・購買意欲を向上させる |
掲載する情報例 | ・商品 ・サービス情報 ・キャンペーン情報 ・導入事例 ・資料請求・資料ダウンロードページ |
サービスサイト
サービスサイトは、プロモーションサイトと同じく、特定の商品やサービス情報を扱うサイトです。購入や問い合わせに特化したプロモーションサイトと異なり、サービスサイトは主に認知拡大や見込み客の発掘を目的としています。
目的 | 広告や集客 |
特徴 | ・自社商品やサービスの認知拡大を図る ・見込み客を獲得する |
掲載する情報例 | ・商品・サービス情報 ・導入事例 |
ブランドサイト
ブランドサイトは、企業やブランドのイメージを伝えるためのサイトです。ブランドの理念や沿革、ベネフィットなどを紹介することで、顧客や潜在顧客との関係を強化します。
目的 | ブランディング |
特徴 | ・ブランドの認知やイメージの向上を図る ・ブランドの価値を示す ・顧客や潜在顧客との関係強化 |
掲載する情報例 | ・ブランドの理念 ・ブランドの誕生 ・沿革ストーリー ・ベネフィット ・商品・サービス情報 |
ECサイト
ECサイトは、インターネット上で自社商品やサービスを販売するサイトです。商品やサービス紹介などから、そのまま購入や資料請求といったアクションができるため、直接の購買につながります。
目的 | 商品販売・サービス提供 |
特徴 | ・商品販売やサービス提供の直接取引をおこなう ・決済する |
掲載する情報例 | ・商品 ・サービス情報 ・会員登録画面 ・問い合わせフォーム ・おすすめ商品 ・人気ランキング画面 |
リクルートサイト(採用サイト)
自社のリクルート、採用に特化したサイトです。企業の情報を掲載、またはコーポレートサイトやブランドサイトなどとリンクし、企業やブランドの魅力を伝えることで効率のよい採用活動をおこなえます。
目的 | 人材採用 |
特徴 | ・効率的な採用活動をおこなえる ・自社に合った人材を確保できる ・自社の信頼性を確立できる |
掲載する情報例 | ・求人情報 ・企業情報 ・企業理念 ・先輩社員の体験談 ・エントリー画面 |
オウンドメディア
オウンドメディアとは、ブログなど企業が自社で運営・発信をおこなうメディアの総称です。検索ニーズを満たすコンテンツを用意し、ユーザーにとって有益な情報を発信します。集客からファン獲得、顕在顧客化までつながる効果が期待できます。
目的 | 集客・顕在顧客の獲得 |
特徴 | ・自社商品やサービスの認知拡大を図る ・購買意欲を向上させる ・優良顧客から潜在顧客までアプローチできる ・新しい情報だけでなく蓄積された情報にアクセスできる |
掲載する情報例 | ・商品・サービス情報 ・ブログ・記事など検索ニーズを満たすコンテンツ ・Q&A ・掲示板などの交流コンテンツ ・アンケートなどの参加型コンテンツ |
目的別にさまざまなタイプのホームページがあり、掲載する情報によってどういったユーザーに訴求するのかも変わってくるのですね。
企業のホームページ・選び方のポイント
ここからは企業のホームページを開設・運営するにあたり、どの種類のサイトが適しているのか、選び方のポイントをご紹介します。
目的を明確にし、優先順位を付ける
まず、どんな目的でホームページを開設したいのかを明確にします。
商品・サービスを広く認知させたい、ブランドイメージを向上させたい、顧客を獲得したい、より良い人材を確保したい……目的はさまざまあるでしょう。
それぞれの目的に優先順位を付け、まずは優先度の高い目的に合わせたサイトを開設してください。目的が明確化すれば、おのずとホームページの構成も戦略的に立てられ、効率的に制作を進められます。
企業のステージや事業形態に合わせる
企業の成長ステージや事業の形態に合わせた種類のサイトを選ぶという方法もあります。
例えば企業のステージで選ぶ場合、創業期は自社の基本的な情報を知ってもらうためのコーポレートサイトが適しています。
また、BtoB事業は口コミが少なく、ユーザーがなかなかサービス・製品情報に触れられない傾向があります。この場合は、サービスサイトの作成が適しています。
予算に合わせる
ホームページ制作には時間と費用がかかります。そのうえ、更新や保守など維持にかかわる費用も必要となるため、予算に合わせて検討することも大切です。
費用・時間をかける分の効果があるかどうかで、ホームページ制作を判断してください。例えば、認知拡大などはSNSでも代用可能です。また、ユーザーニーズを満たすコンテンツをホームページに掲載し、検索流入によってファンを獲得するような高い費用対効果を得る企業も多くあります。
ホームページの開設・運営を効率的に進めるには、予算、自社の事業形態、企業成長のステージなどを考慮し、情報発信の優先順位を明確にしておくことが大切なんですね。
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ホームページのまとめ
企業にとってホームページは欠かせない存在です。企業の基本情報の提供をはじめ、商品やサービスのプロモーション、ブランディング、販売や営業、求人など、ホームページの種類は目的によって異なります。
最適なホームページを選択するときは、開設の目的を明確にすること、企業の成長段階や事業形態を考慮することが大切です。
また、ホームページの開設には時間と費用を要します。認知拡大のために無料のSNSを活用し、ブランディングや顧客獲得のためにホームページを作成するなど使い分けも検討してみましょう。
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