製品を開発し、販売する際に必要となるバーコード。特に、JANコードは小売業に広く使われており、作成時には適切な手順を踏むことが求められます。

本記事では、JANコードの基本情報やメリットデメリット、作成手順、JANコードが必要になる場面などを解説

  • JANコードとバーコードにはどんな違いがあるのか
  • JANコードはどう取得すればよいのか
  • JANコード作成にどれくらい費用が必要なのか

本記事を読むことで、これらの疑問を解消できます。ぜひ参考にしてください。

JANコードとバーコードの基本的な違いとは?

JANコードとバーコードの違い

混同しやすいJANコードとバーコードですが、定義がそれぞれ異なります。

JANコード主に日本で使用される商品識別コード
バーコード商品や情報を識別するためのコードの総称

つまり、バーコードには様々な種類があり、JANコードもその中の一つということです。以下より、JANコードの役割を詳しく解説していきます。

JANコードの役割

JANコードは「Japanese Article Number」を短縮したもので、世界共通の商品識別番号です。通常0から9までの数字が使用され、任意の13桁(短縮タイプは8桁)で構成されています。

JANコードは下図のように国コード、メーカーコード、商品コード、チェックデジットで成り立っています。

JANコードの役割

JANコードは商品管理に適しており、小売店ではコードをスキャンするだけで商品情報がレジに表示され、在庫の自動更新が可能です。導入により業務の効率化や販売チャネルの拡大、人材不足の解消が見込めます。

バーコードの種類と用途

バーコードには様々な種類があり、その用途は多岐にわたります。主なバーコードの種類と特徴は以下のとおりです。

  • JANコード
    国際的にはEANコードとして知られ、北米ではUPCコードとして使用される。日本を含む世界中で広く使われている商品識別コード
  • CODE39
    自動車、工業業界で使用されている。サイズが大きいため、小さな製品や商品には向いていない
  • CODE128
    データ密度が高く、多くのデータを含むことができる。医療業界やサプライチェーン業界で好まれる
  • ITF
    主に包装箱(段ボール)など大量の商品を扱うときに適している。同じ桁数であれば、他のコードよりもバーコードのサイズを小さくでき、狭い場所に貼り付けやすい
  • NW-7
    図書館や宅配業界で使用されている。印刷しやすい点がメリット

このように分野によって使用されるバーコードは異なりますが、JANコードはほぼ全ての生活用品に使用されています。

JANコードの必要性

JANコードの必要性

では、JANコードはどんな場面で必要となるのでしょうか。JANコードが必要となる場面を紹介していきます。

製品を販売会社に納入するとき

商品を販売会社に納入する際に、JANコードの登録を求められることがあります。

販売会社はJANコードを使用し、商品の在庫管理や売上追跡を効率的に行っています。JANコードがないと商品を管理システムに登録できず、商品の流通がスムーズに行われません。

製品を市場へ円滑に流通させるために、JANコードの提供が必要なのです。

ECプラットフォームで販売するとき

また、Amazonなど大手ECプラットフォームで商品を販売する際も、JANコードが求められます。JANコードの登録によって顧客は商品を簡単に検索し、比較することが可能です。

JANコードの貼り付けが免除されるケースもありますが、コードがない商品は顧客の信頼を低下させる可能性があります。

アランくん

偽造品と疑われないためにも、JANコードを付けておくことをおすすめします。

JANコードは「必須」ではない

ここまでJANコードが必要となる場面を紹介してきましたが、JANコードの取得は必須ではありません。

特に個人間の取引や小規模なビジネスでは、JANコードを使用しない場合もあります。JANコードはあくまでも、「商品を管理しやすい」というストア側の理由で使われているものなのです。

JANコード(バーコード)導入のメリット

JANコード(バーコード)導入のメリット

次に、JANコード(バーコード)導入のメリットを三つご紹介します。

ヒューマンエラーの減少と業務効率化

JANコードを導入すると、ヒューマンエラーの減少と業務効率化が叶います。

店員が個々の商品を識別し、レジで入力する手間を省けます。また、レジ操作の誤りが減る=人的ミスを削減することで、顧客からのクレームも減少するでしょう。

販売管理や棚卸、仕入れ管理作業の効率化も進められるので、顧客満足度の向上や人員削減にもつながります。

データ蓄積&活用

次のメリットはデータを蓄積し、マーケティングへ活用できる点です。

JANコードを使用すると、どの商品がどのくらい売れたのかといった商品に関するデータを集められます。くわえて、ポイントカードと併用すれば、顧客の年齢や性別などの詳細な情報も取得可能。これらのデータを分析することで、ターゲットの好みや季節、天候に応じた商品の仕入れ計画も立てられます。

販路の拡大

三つ目のメリットは販路の拡大です。JANコードを導入すると、商品をより多くの場所で販売できるようになり、販売チャネルを広げられます。

大手小売店やオンラインプラットフォームでは、商品登録にJANコードが必要です。自社商品にJANコードを割り当てておくことで参入がスムーズになります。

商品の流通量が増加したとしても、JANコードによって商品管理を効率的に行えるでしょう。

JANコード(バーコード)導入のデメリット

JANコード(バーコード)導入のデメリット

続いて、JANコード(バーコード)導入のデメリットも解説していきます。

JANコード(バーコード)導入のデメリット

初期費用がかかる

JANコードの導入には、初期費用がかかります。JANコードの登録申請料の他、次のような機器やシステムの用意も必要です。

  • JANコード対応レジスター
  • ハンディーターミナル
  • タブレット
  • 在庫管理システム など

くわえて商品やラックにJANコードのシールを貼る作業は、複数の店舗や物流センター、倉庫など、全ての関連施設で実施しなければなりません。

アランくん

初期段階で、これらの費用や手間がかかることを覚えておきましょう。

マニュアルの作成と周知

次のデメリットは、マニュアルの作成と従業員への周知が必要である点です。

新しいシステムを導入すると、従業員の作業フローが変わります。例えば、新商品の仕入れ時にJANコードを登録する手順や在庫管理の方法などが変更されるでしょう。

商品管理者や販売員向けの新しい作業マニュアルの作成が必要となり、これらのマニュアルを従業員に周知し、理解してもらう作業も発生します。

JANコードの作成・登録ステップ

JANコードの作成・登録ステップ

この章では、JANコードの作成・登録ステップを解説していきます。

1.GS1事業者コードの取得

JANコードを作成するために、まずGS1事業者コードを取得します。GS1事業者コードは、国際的な流通コードを管理する機関・GS1が制定したもので、企業や事業者ごとに割り当てられる識別コードです。

製造メーカーや商品の所有者は、GS1事業者コードをGS1 JapanのWebサイトから申請できます。※インターネット申請が難しい場合は郵送対応も可。

登録に際し、申請料の支払いが必要です。入金後、申請内容に不備がない場合は1週間程度で、GS1事業者コード登録通知書が郵便で届きます。

参考:GS1 Japan「GS1事業者コードの新規登録手続き」

2.商品アイテムコードの設定

次に商品アイテムコードを設定します。

商品アイテムコードは、商品の種類やバリエーションごとに異なります。仕様が違うもの全てに別のコードが必要です。

(例)以下の仕様が異なる場合は、別コードを作成しなければなりません

  • アイテム名
  • カラー
  • 容量
  • 素材
  • 包装のサイズ
  • 香り
  • 販売単位 など

商品アイテムコードは重複しないようにし、管理しましょう。また、廃番となった商品のJANコードを別の商品に再利用することはできません。注意してください。

3.チェックデジットの計算

商品アイテムコードの設定後は、チェックデジットを計算します。チェックデジットとは、JANコードの他の数字を基に算出する1桁の数字であり、コードの右端に記載されたものです。コードの入力や読み取り時の誤りを検出する役割を果たします。

計算するときは、GS1 JapanのWebサイトに掲載されている自動計算入力フォームを利用すると便利です。

参考:GS1 Japan「チェックデジットの計算方法 | GS1事業者コード・GTIN(JANコード)」

4.JANコードの印刷

JANコードは自社でも印刷できますが、JIS規格に基づきサイズや色の基準を満たす必要があります。よって、印刷会社へ依頼することが一般的です。

印刷されたバーコードがJIS規格に適合しているかどうかは、バーコード検証機でチェックできます。GS1に対応したバーコード検証機および、バーコード機器の製造・販売会社の情報はGS1 Japanサイトに掲載されています。気になる方はサイトで確認してみてください。

参考:GS1 Japan「GS1 標準対応バーコード機器」

5.取引先へ連絡

JANコードの使用は、自社内に限らず関係者全員に通知しましょう。取引先がJANコードを商品マスタに登録し、在庫管理システムを利用すれば検品作業や棚卸作業がより円滑になります。

アランくん

JANコードの取得は、事業者と取引先の双方にメリットをもたらすんですね。

JANコード(バーコード)についてのよくある質問(FAQ)

JANコード(バーコード)についてのよくある質問(FAQ)

最後に、JANコード(バーコード)を導入する際のよくある質問にお答えします。

Q
JANコードの登録料はどれくらいかかる?
A

GS1 Japanのサイトによると、登録料は事業者の年間売上高に応じて異なります。また、登録申請料は3年払い、1年払いのどちらかを選択可能です。

例:事業者の年間売上が1億円未満の場合

 初期申請料登録管理費合計
3年払い11,000円16,500円27,500円
1年払い11,000円6,050円17,050円

※消費税10%を含んでいます。

詳しくはGS1 Japanサイトをご確認下さい。

GS1 Japan「現在GS1事業者コード(GTIN(JANコード)を利用してない方(GS1事業者コードを新規に登録する事業者)」

Q
QRコードとの違いは?
A

ANコードとQRコードの違いは、格納できる情報量と用途にあります。

QRコードはJANコードよりも多くの情報を含めることができ、どの角度からでも読み取りが容易です。一部汚れや損傷があっても読み取れ、広告やマーケティング、チケット、決済システム、個人情報の共有など様々な用途に使用されています。

一方JANコードは、商品識別と小売業界での使用に特化している点が特徴的です。

JANコード(バーコード)による製品販売の代行はオーダー!へ

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JANコードとバーコードの違い・まとめ

JANコードとバーコードの違い・まとめ

本記事では、JANコード・バーコードの基本的な知識から、導入に伴うメリットとデメリット、導入プロセスまでを詳しく解説しました。

JANコードはバーコードの一種であり、製品を販売会社に納入するときやECプラットフォームで販売するときに必要になります。JANコードの導入は必須ではないものの、取得することで業務効率化や販路拡大、データの蓄積と活用といったメリットを得られます。

本記事で紹介したJANコードの基本情報や作成ステップを基に、JANコードを理解・活用し、自社ビジネスに役立てていきましょう。

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